【2026年最新】大学受験は平均何校受ける？国公立・私立の併願パターンや受験校選びを徹底ガイド

「大学受験の一般選抜は何校受けるのが平均的？」「併願校はどうやって決めたらいい？」と悩んでいる受験生も多いと思います。

第1志望校で学生生活を送るためには、国公立大学と私立大学の受験の仕組みを理解し、第1志望校の合格に焦点を合わせた受験校選びや校数の検討が重要です。

この記事では、受験校の選び方や受験校数の決め方をわかりやすく解説しています。受験校数を設定する時の注意点も紹介しているので、受験校選びの参考にして志望校合格を勝ち取ってください。

大学受験は何校受けられる？
- 国公立大学を受ける場合の平均校数の目安
- 私立大学を受ける場合の平均校数の目安
大学受験で何校受けるかをどうやって決める？
国公立志望者と私立専願者での違い
- 国公立＋併願私立のモデルケース
- 私立専願（共通テスト利用併用型・複数日受験型）
大学受験で何校受けるかを決めるときの注意点
大学受験で何校受けるかわからない人からよくある質問
まとめ

大学受験は何校受けられる？

制度上受験できる大学の数と、実際に受験する大学の数には差があります。国公立と私立の仕組みをそれぞれ理解しましょう。

国公立大学を受ける場合の平均校数の目安

国公立大学の一般選抜は、前期、中期、後期日程から1校ずつ受験できることはよく知られています。中期日程は一部の公立大学のみが実施し、国立大学の中期日程はありません。

私立大学への進学が難しい場合は、国際教養大学・新潟県立大学・芸術文化観光専門職大学・叡啓（えいけい）大学といった、全国に4校存在する独自日程で試験をする公立大学も受けるという選択肢もあります。

現実的には、前期、後期＋中期や別日程の公立大で2〜3校を受験するのが一般的で、私立の併願校も含めると5～7校程度を受験するのが一般的と言えるでしょう。「大学受験では何校受けるべきか」と迷う受験生が多いですが、国公立志望の場合は、前期中心＋安全校の確保という戦略が基本になります。

欠員補充2次募集も利用するとさらに受験校数が増やせます。総合型選抜、学校推薦型選抜で受験する手段もありますが、合格して入学手続きをすると一般選抜を受けることができないことには注意が必要です。特に現役生の場合、学校推薦型選抜（公募制推薦など）を活用しつつ一般選抜に備えるケースもありますが、専願・併願の条件は必ず募集要項で確認しましょう。

厳密には大学ではありませんが、省庁大学校の一部（防衛大学校、海上保安大学校など）では、卒業後に「学士」に相当する学位を取得することができ、他の大学と同様に修士課程への進学が可能になります。その場合、学位授与機構に申請して、学士の学位を取得する仕組みになっているので注意しましょう。

また、防衛医科大学校・気象大学校なども含め、年内に受験できるケースもあるため、国公立志望で受験校数を増やしたい場合の選択肢の1つになります。

省庁大学校の一部は入学金や授業料が不要な上、給与も支給されるのが大きな特徴です。防衛大学校と防衛医科大学校は幹部候補の教育訓練が目的で、費用面を理由に出願するのは本来の趣旨から外れますが、大学で学びたいが経済的な事情がある受験生には検討する価値があります。

私立大学を受ける場合の平均校数の目安

私立大学はある期間の幅の中で自由に選抜試験のスケジュールを設定でき、一般選抜の中でもさらに複数の形態を設けているため、スケジュール、費用、体力が許す限り何校でも受験できます。そのため「私立大学は何校受けるのが普通？」という質問に対しては、受験戦略次第で大きく変わる、というのが実情です。

私立大学の特徴は、大学入学共通テスト利用方式や、複数学部出願制度があることです。大学入学共通テスト利用のうち、大学入学共通テストの点数のみで合否を判断する「単独型」で出願すれば、受験費用や体力的な負担を減らすことができます。

全学部統一入試で複数学部に出願をすると、一度の試験で複数学部の受験に挑戦できるケースもあります。大学入学共通テスト利用や複数学部出願制度を活用すれば、受験回数を抑えながら受験校数、学部数を増やすことも可能です。

このような工夫もしながら、私立大学専願の場合、5～8校程度の受験が目安となります。ただし、学力帯や志望校の難易度によってはそれ以上受験するケースもあり、逆に3〜4校に絞る受験生もいます。重要なのは数ではなく、合格可能性をどう確保するかという視点になるでしょう。

受験校数に迷っていませんか？

何校受ければ安心？5校で足りる？と不安になるのは当然です。
大切なのは平均ではなく、あなたに合った受験戦略を立てること。
トライと一緒に志望校と現在地を整理し、合格可能性を高めるプランを一緒に考えましょう。

大学受験で何校受けるかをどうやって決める？

受験校や受験する大学の数を決める際の注意点をご紹介します。大学受験の目的を明確にすることが最初のステップであり、最も重要です。

第1志望校合格を最優先に考える

併願校を受験するメリット

受験校数を考えるときは、第1志望校に合格するという目的を達成するために必要な受験校数を考えましょう。他の受験生は何校ぐらい受けるのか、という比較も大事ですが、自分の目的達成のために必要な受験校数は何校かという視点の方が重要です。

併願校を受験するメリットは、試験本番の雰囲気に慣れることと、合格を確保して心にゆとりを持って第1志望校の受験に臨めることです。

「本命一本」で第1志望校しか受験しない場合、模試では味わったことのない試験会場の雰囲気に圧倒されてペースを崩す恐れがあります。本命に落ちたら浪人するしかない、という緊張から実力を発揮できないことも考えられるので併願校の受験をぜひ検討してください。

併願校を探す際のポイント

第1志望校で合格できなかった場合、浪人をしなければ併願校へ進学することになるので、通いたい大学を併願校の候補に選びましょう。

一方で、全く進学する気のない「練習校」と割り切る場合には、進学意思よりも出題傾向が本命に近い大学を選ぶ方法もあります。例えば、東京大学理科Ⅰ類を志望している場合、医学部進学に強い関心がなくても、記述式主体の出題が行われる東京慈恵会医科大学や日本医科大学を本番前の実践として受験するケースも考えられます。

受験校数や併願校を考える上では、自分にとっての制約は何かも意識しましょう。制約とは、「1人暮らしをするのは家庭の事情で難しい」「経済的な事情から浪人はできない」など、受験に影響を与える学力以外の事情のことです。

「経済的な事情はあるが、家から通える範囲の私立大学なら進学できる」という制約があれば、近所の私立大学のうち自分の志望分野を学べる大学をピックアップして受験校候補にしましょう。なお、経済的な制約を考える際には、学費そのものよりも、受験料・交通費・宿泊費、併願校を押さえる場合の入学金といった受験時点で必要となる費用の影響が大きい点にも注意が必要です。

偏差値と試験科目数で候補を絞る

受験校候補が決まったら、偏差値と試験科目数などの条件でさらに絞り込んでいきます。首都圏に住む受験生であれば、実家から通える範囲に多数の大学があり、興味がある分野を研究できる大学も複数あると思います。

受験候補を絞り込む手段として、自分の実力に見合っているかの合格難易度で判断します。高校2年生であれば、あと1年かければ合格圏内に入りそうか、得意な試験科目だけで受験できないかという視点で取捨選択を行います。

併願校を選ぶ際は、自分が進学したい大学を実力より少し上のチャレンジ校（挑戦校）、実力前後の相応校、模試で常にA判定を取れる安全校に3分類し、相応校は3、4校、チャレンジ校（挑戦校）、安全校はそれぞれ2校を上限に受験するようにしましょう。

私立大学の一般選抜は3教科で受験できるところが中心です。受験する教科を決めてから併願校の候補を絞ると、特定の3教科だけ対策すればいいので第1志望校の対策に費やす時間を増やすことができます。

とは言え、近年は同一教科でも大学ごとに問題傾向の多様化が進んでおり、第1志望校とかけ離れた形式（長大な英文読解、自由英作文、特殊なリスニングテストなど）を課す大学を併願すると、対策にさらに負担がかかってしまう場合があります。こうした大学は、大学入学共通テスト利用方式や、全学部統一入試に切り替えて受験する方法も検討しましょう。

また、国語については現代文・古文・漢文のどこまで出題されるかを必ず募集要項で確認し、とくに漢文が原則出題なしの大学であっても、融合問題で1〜2問出題されるケースがあることに注意しましょう。上位校では1問落とすと合否に響くため、漢文を全く勉強しない戦略を取る場合は、過去問で長いスパンの出題傾向を確認してから判断することが重要です。

スケジュールや費用から受験校を決定する

大学受験で何校受けるかを決める際は、志望校の難易度だけでなく、受験スケジュールや費用面まで含めて現実的に判断することが大切です。

スケジュール面

最後はスケジュールや費用面で受験校を判断します。これも第1志望校合格を基準に、スケジュールを考えます。第1志望校の前に併願校を受験して、会場の雰囲気や試験時間の間隔に慣れるようにしましょう。

大学受験は何校受けるかだけでなく、どういう順番で受けるかも合否を左右します。併願校を本番前の実戦練習として位置づけることで、緊張感への耐性を高めることができます。

スケジュールは、自分の体力や集中力の持続時間を踏まえて無理のないように組むことが大切です。自分が無理なく受けられる受験日程を把握しておきましょう。

また、飛行機を利用する場合は天候による欠航リスクにも注意が必要です。特に豪雪地帯と都市部を行き来する場合は、前日に移動しようとしてもフライトがキャンセルされる可能性もあるため、前々日には現地入りするなど、1日以上の余裕を持ったスケジュールを組むことをおすすめします。

第1志望校の前には、できれば最終確認や体調調整のための時間も確保しておきましょう。直前期は新しい問題に手を広げるよりも、過去問の復習や頻出分野の最終チェックに充てる方が効果的です。受験スケジュールを組む際は、直前の空白日を戦略的に確保することを意識しましょう。

費用面

費用面での検討も重要です。実際に受験費用を出す保護者の方にとっては、受験料や第1志望校の前に受けた併願校の入学金などかなりの負担となります。地方在住の受験生にとっては、交通費のみならず宿泊費も発生します。

最終的にはスケジュールと受験費用で併願校を決定しましょう。大学入学共通テスト利用の単独型や複数学部併願制度を活用すれば、受験回数と受験費用を抑えて受験機会を増やすことができるので、ぜひ検討してください。

国公立志望者と私立専願者での違い

国公立大学を第1志望校とするか、私立専願とするかで、同じ一般選抜でもどの形態を選ぶかの受験戦略も変わってきます。

国公立＋併願私立のモデルケース

国公立と私立大学を併願するパターンをご紹介します。国公立大学が第1志望、私立大学を併願校と仮定します。

例えば、地方旧帝大の文系学部を第1志望校とするならば、併願する相応校はGMARCHや関関同立とその他同等レベル、安全校は日東駒専や産近甲龍とその他同等レベルになるでしょう。

明治大学と青山学院大学の文系学部では、大学入学共通テスト利用の単独型を採用し、かつ、受験科目も国語、外国語、選択1科目と共通しているので、第1志望校の二次試験対策に注力できます。

ただし、共通テスト利用方式のみを併願の柱にすると、共通テストで思うように得点できなかった場合に進学先の確保が難しくなることがあります。地方在住の受験生の場合、GMARCHの一部日程では地方会場で一般選抜を受けられるケースもあるため、こうした滑り止めの実受験枠も併せて検討しておくと安心です。

国公立大学の第1志望校を一般選抜で受験する場合、前期日程で受験しましょう。2026年度入学者を対象とした大学入学共通テストは26年1月17、18日、前期日程は2月25日以降にあります。

主な私立大学の一般選抜は2月から始まるので、併願校は2月の前半までに受験するようにしましょう。

このように「私立 → 国公立前期 → 国公立後期」という流れが、国公立併願の基本的なスケジュール設計になります。

第1志望校に前期日程で合格できることがベストの結果で、中期・後期日程などで地元または他地域の国公立大に合格できるのが次善のパターンです。万が一の場合、併願していた私立大に進学することになります。併願私立大に合格することで浪人を回避でき、第1志望校の受験に心のゆとりを持って臨めます。

なお、地元の私立大学にも、首都圏など遠方の都市部の私立大学にも合格しているケースもあると思いますが、進学先を決める際は「都会だから」「知名度が高いから」といった理由だけで判断しないよう注意が必要です。各大学のカリキュラムや就職状況、生活費を含む総費用などを総合的に比較し、自分にとって最適な環境を選びましょう。

特に地元企業や官公庁への就職を希望している場合は、遠方の大学に進学することが必ずしも有利になるとは限らず、かえって不利に働く場合がある点にも留意してください。

進学したい大学を偏差値で分類して候補を絞る、という順番を大切にしてください。

※参照：入試情報｜大学受験のポイント

私立専願（共通テスト利用併用型・複数日受験型）

「興味や関心がある分野の研究環境が圧倒的に優れている」「日本でここだけにしかない機材がある」「将来の進路から逆算してこれを学びたい」といった理由で、どうしてもこの大学のこの学部にしか進学したくない、という受験生もいると思います。

そのような場合は、受験する回数を増やして合格する確率を高めましょう。私立大学では一般選抜でもさらに複数の形態があります。代表的なものは大学入学共通テスト利用で、単独型であれば、志望大学の受験会場に行く必要もありません。

私立専願の場合は、何校受けるかよりも何回受けられるか、という発想になります。同一大学内で複数回チャレンジできる制度を活用することが特徴です。

単独型に加えて、「併用型」があります。こちらは、大学入学共通テストと大学が実施する試験の合計得点で合否を判断します。制約を踏まえつつ、実力を発揮できそうな方を選択してください。

さらに全学部統一の試験にも出願すれば、1つの大学で同一学部を複数回受験をすることが可能になるケースもあります。ただし、受験機会を増やしてもその学部だけに絞られるリスクはあるので、本命の試験前に併願校を1～2校受験することも検討してください。

自分に合った併願戦略を一緒に設計しませんか

国公立志望か私立専願かによって、受験校数や併願パターンは大きく変わります。
「何校受けるべきか」よりも大切なのは、自分に合った受験設計です。
志望校と現在の学力をもとに、合格可能性を高める併願プランを一緒に考えましょう。

大学受験で何校受けるかを決めるときの注意点

受験校数を決める際の注意点を紹介します。

無理のないスケジュールを設定する

受験の目的は第1志望校の合格ですので、それを実現するためのスケジュール設定にしましょう。スケジュールを考える上では、連続受験の日数と、受験する大学の順番を意識する必要があります。

連続受験の日数は受験生によって大きく異なるため、自分の体力や集中力がどの程度続くかを踏まえて調整しましょう。安全校が続いたとしても、体力的、精神的にも消耗するのは間違いないですし、免疫が低下すればウイルスに感染してインフルエンザなどを発症する恐れがあります。感染対策や、場合によっては予防接種も早めに検討しておきましょう。

併願校の受験で、記憶があいまいな公式など苦手ポイントを見つけられても、対策に取り組む時間をつくれずに第1志望校の受験当日を迎えてしまう危険性もあります。苦手分野の対策を済ませた上で、万全の体調で第1志望校に臨めるようにしましょう。

受験の順番も重要です。なるべく安全校、相応校、チャレンジ校（挑戦校）の順番で受験するスケジュールにしましょう。

合格の数が増えると、チャレンジ校や第1志望校の受験でも落ち着いて実力を発揮できるようになるでしょう。私立大学受験の場合は、大学入学共通テスト利用試験の単独型の利用や全学部統一入試の活用も有効な手段です。

費用について保護者と相談する

大学受験では、受験料や交通費だけでなく、併願校の入学金なども含めてまとまった費用が発生します。受験校数を決める際は、合格可能性だけでなく、家計への影響も踏まえて現実的に検討することが重要です。

受験にかかる費用

2021年に日本政策金融公庫が発表した調査によると、受験料と受験のための交通費・宿泊費を合計した受験費用は1人あたり30万3,000円でした。この金額はあくまで平均であり、遠方受験が多い場合や受験校数が増える場合は、さらに高額になる可能性があります。

受験料はそれぞれ、大学入学共通テストは1万8,000円（3教科以上）、国公立大学1万7,000円、私立大学の一般選抜では、大学入学共通テスト利用は1万8,000円程度、それ以外は3万5,000円程度です。

これに加えて、入学しなかった大学への入学金も発生します。私立大学では合格発表から数日以内に入学手続きを行わなければならないところが多く、入学金や授業料も振り込みます。入学しない場合、手続きを踏めば授業料は返還されますが入学金は返還されないケースが多数を占めます。

滑り止め校の合格を確保するために入学金を納める「入学金キープ」は、1校あたり数十万円の負担になるため、事前に想定しておく必要があります。

文部科学省が2023年度入学者の学費を調査したところ、私立大学の入学金は平均で24万円でした。併願校が複数あり、安全校から受験して合格数が増えると、その校数分、入学金が発生します。受験校数を増やすほど、合格確率は上がる一方で資金的なリスクも高まる点は理解しておきましょう。

保護者の方の理解は必須

私立大学の受験経験がない保護者の方だと、入学金を想定していなかったり、想定と大きく違ったりすることも考えられます。受験候補を絞ったら、受験全体で発生する費用の大まかな額を計算して早めに保護者の方に相談して同意をもらいましょう。

経済的な事情から私立大学の複数校受験について厳しい反応が返ってきた場合は、入学後にバイトをする、奨学金を利用する、など学生生活の4年間で必要な費用を抑える計画も説明して、協力を得られるようにしてください。

また、私立大学が第1志望の場合でも、国公立大学の3教科以下で受験できる入試日程を相応校・安全校として併願に組み込む方法もあります。国公立の試験は主要な私立大学より日程が遅いため、本命の合否が出る前に入学金を支払わずに済むというメリットがあり、費用負担を抑えながら受験機会を確保したい場合には検討する価値があります。

現実に受験できるのは多くても7校程度

受験しようと思えば、受験日程が重複しない限り何校でも受験できますが、平均すると5～7校程度の受験が現実的です。都市部に在住の受験生であれば大学数が多いのでもう少し増やせますが、それでも10校程度が上限になってきます。

日程ももちろんありますが、受験料や宿泊費・交通費などの費用、長距離移動や連続受験による体力的、精神的な疲労を考えると、1月中旬から3月までの短期間に詰め込み過ぎるのは得策ではありません。特に遠方の大学を複数受験する場合、長距離移動が続くと体調管理が難しくなり、第1志望校の試験に万全の状態で臨めない可能性があります。

私立大学の全学部統一入試や大学入学共通テスト利用試験の単独型を利用すれば、受験回数を増やさなくても、受験機会を増やして志望の幅を広げることはできます。地方受験を実施する首都圏の私立大学もあり、地方在住の学生にとっては交通費や宿泊費を抑えられます。移動距離や移動回数を減らせる点でも、こうした仕組みは大きなメリットがあるので、制度を上手く活用しながら併願校を選定してください。

大学受験で何校受けるかわからない人からよくある質問

受験校数を検討している受験生からよくある質問をまとめました。

滑り止めは何校くらいが理想？

滑り止め校は2校程度を受験するのが理想です。「滑り止めは何校受けるべき？」という質問は非常に多いですが、合格を確実に確保できる大学を最低1～2校持っておくことが安心材料になります。

一般的に、ピラミッド型と呼ばれますが、実力より少し上のチャレンジ校（挑戦校）は2校程度、実力に近い相応校は3、4校程度と、相応校を多めに受験するのが望ましいとされています。

安全校は、必ず進学してもよい大学を選ぶことが前提です。合格しても進学する意思がない大学を滑り止めに設定すると、精神的な安心感が得られないため、本来の役割を果たしません。

また滑り止めを1校だけに絞ると、当日の体調不良や思わぬ失敗で不合格になるリスクもあります。逆に増やしすぎると受験費用や体力的負担が大きくなるため、2校前後が現実的な目安といえるでしょう。

国公立志望の場合は、私立の安全校を早めに確保しておくことで、前期試験に落ち着いて臨めるというメリットもあります。

滑り止めの選び方、本当に大丈夫ですか

何校受ければ安心？と迷う受験生は少なくありません。
大切なのは校数よりも、合格可能性と進学意志のバランスです。
あなたの志望校に合わせた最適な併願設計を一緒に整理してみませんか。

共通テスト利用は何校に出願できる？

大学入学共通テスト利用の校数に上限はありません。合否を大学入学共通テストの点数のみで判断する単独型であれば、試験日程が重複するということもないので上限なく出願できます。

ただし、大学によっては「同一大学内で出願できる学科数」に制限を設けている場合があります（例：東京理科大学など）。大学横断では無制限でも、1つの大学で複数学科の出願を検討する際は、募集要項で出願可能数を必ず確認してください。

大学入学共通テスト後に出願できる大学もあるので、自己採点の結果を受けて得点が高い教科と、試験での教科が一致する大学に出願するという選択肢もあります。

一方で、大学入学共通テスト後に出願できる方式は上位校では実施数が多くなく、自己採点後に出願する受験生が集中しやすいため、ボーダーラインが高くなる傾向があります。大学入学共通テストで予想以上の高得点が取れた場合や、私立大学の個別試験で結果が振るわず滑り止めの確保が必要になった場合など、状況に応じて活用するのが現実的です。併願の中心は、大学入学共通テスト前に出願を締め切る大学をベースに考えておくと安心でしょう。

他の一般選抜形態に比べて、受験料を低く設定している大学が多いので、ぜひ有効活用しましょう。