完全ガイド！近畿大学産業理工学部経営ビジネス学科の推薦・総合型選抜（AO入試）情報

近畿大学産業理工学部経営ビジネス学科のアドミッションポリシー

経営ビジネス学科は、専門的知識に基づいた分析視角により、組織内のチームをマネジメントし、チームの潜在能力を高められるような人材を育成します。このために、次のような入学者を受入れます。

1. 企業、自治体、非営利組織、および地域コミュニティ内の組織のチームワーク向上に関心のある人

2. 論理的思考力（問題発見→仮説構築→仮説検証）向上に関心のある人

3. 社会経済の動きに関心、問題意識を持ち、その解決策を導く能力向上に関心のある人

また、経営ビジネスに入学するまでに、次のようなことを身に付けていることが望まれます。

（入学前に学習すべきこと）

産業理工学部のアドミッション・ポリシーに加えて、下記の点に留意して学習してください。
地理歴史・公民は、企業ほかのマネジメントには必須の知識となりますので、幅広く基礎的な内容を理解しておいてください。また、経営に関する分析では統計・データ分析のスキルが求められますので、数学についても同分野の基礎的な内容を理解しておいてください。

（入学者選抜の基本方針）

経営ビジネス学科では、上記に示す人材を選抜するために、多様な入試制度を設けています。以下の入試制度については、産業理工学部のアドミッション・ポリシーに記載されたものとは試験科目等が異なることに注意してください。

1. 総合型選抜では、英語に関する学力試験により高等学校卒業レベルの基礎学力を評価し、出願書類（調査書・自己紹介書・プレゼンテーションシート）、および課題に対するプレゼンテーションにより各専門分野を学ぶ意欲と思考力、判断力、表現力を評価します。

2. スポーツ推薦入試では、高等学校長が提出した調査書等の書類により高等学校卒業レベルの基礎学力を評価し、技能試験と口頭試問により当該スポーツ種目（硬式野球）に関する技能・実績と経営ビジネス学科で学ぶ意欲を評価します。

3. 外国人留学生入試では、「日本留学試験」の日本語に加え、総合科目または数学コース1のうちどちらか1科目（計2科目）試験を課すことにより基礎学力を評価し、口頭試問により専門分野を学ぶ意欲と思考力、判断力、表現力を評価します。

4. 編入学試験では、大学はじめ出願資格に定める各種学校が発行した成績証明書等により専門分野に関する科目の修得状況を評価し、さらに外国語、および経営学、会計学から1科目（計2科目）試験を課すことにより学力を評価し、口頭試問により各専門分野を学ぶ意欲と思考力、判断力、表現力を評価します。

数学

・基礎的な数学的知識と論理的思考力。
・正確かつ迅速な計算力。

理科

・現象を物理的に考察できる能力。
・現象を数学的に定式化できる能力。

情報

必要な情報を収集・選択、活用して問題を解決できる技能。

（入学者選抜の基本方針）

産業理工学部のアドミッション・ポリシーに記載された入試制度において、電気電子情報通信工学に関連する評価が加わりますので注意してください。

1. 総合型選抜では、数学に関する学力試験により高等学校卒業レベルの基礎学力を評価し、出願書類（調査書・自己紹介書・プレゼンテーションシート）、および口頭試問により電気電子情報通信工学を学ぶ意欲と思考力、判断力、表現力を評価します。

2. 外国人留学生入試では、「日本留学試験」の日本語および数学コース2の計2科目試験を課すことにより基礎学力を評価し、口頭試問により電気電子情報通信工学を学ぶ意欲と思考力、判断力、表現力を評価します。

3. 編入学試験では、大学はじめ出願資格に定める各種学校が発行した成績証明書等により専門分野に関する科目の修得状況を評価し、さらに数学および電気回路の計2科目試験を課すことにより学力を評価し、口頭試問により電気電子情報通信工学を学ぶ意欲と思考力、判断力、表現力を評価します。

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近畿大学のAO（総合選抜）体験談

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2024年度の受験生 HRさん
工学部機械工学科
総合型選抜の体験談

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大学が求める基礎能力で「機械工学を学ぶ意欲と自己の将来像や夢が明確であること。」とあったので、自分のこれまでの活動と機械工学の関わりについてまとめるのが大変だっ…

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近畿大学産業理工学部経営ビジネス学科の基本情報

近畿大学産業理工学部経営ビジネス学科の学生数・教員数・定員数

学部学生数	502人
教員数	-人
入学定員	120人
収容定員	-人

近畿大学産業理工学部経営ビジネス学科で取得できる資格

高等学校一種免許状　商業、社会調査士、自然体験活動指導者（NEAL）

近畿大学産業理工学部経営ビジネス学科の主な就職先・進学先

東京海上日動火災保険、日本生命保険、福岡銀行、明治安田生命保険、第一生命保険、東海東京フィナンシャル・ホールディングス、西日本シティ銀行、大分銀行、MeijiSeikaファルマ、TOTO、住友電気工業、アイリスオーヤマ、タカラスタンダード、東洋製罐グループホールディングス、フジパングループ本社、TMEIC、一番食品、日本食研、因幡電機産業、マツモトキヨシ、イオン九州、コスモス薬品、ナフコ、ゼンショーホールディングス、アルペン、イズミ、エスフーズ、ホシザキ北九、大和ハウス工業、セキスイハイム九州、九電工、日本道路、U-NEXTHOLDINGS、税理士法人山田アンドパートナーズ、ダイレクトマーケティングミックス、西日本電信電話、日立システムズ、TIS、第一生命テクノクロス、住友林業情報システム、オープンハウス、カチタス、ケイアイスター不動産、ヤマト運輸、西日本旅客鉄道、日本マクドナルド、星野リゾート・マネジメント、物語コーポレーション、福岡県警察本部、大牟田市消防本部