早稲田大学 / 人間科学部 人間情報科学科
の推薦・総合型選抜(AO入試)情報
出願条件

総合型選抜の出願条件はここをチェック!
  • 出願資格を有しているか
  • 評定は条件を満たしているか
  • 合格に有利な資格(優遇対象資格)を持っているか

早稲田大学 人間科学部 人間情報科学科の 出願条件・出願資格 ( 2026年度入試 )

地域探究・貢献入試の出願条件・出願資格

出願条件
出願資格
優遇対象資格
併願可否併願可
学外併願可否学外併願可
学内併願可否学内併願可
現役/浪人区分現浪区分なし
  • 本入試制度における学部の併願はできません。また、教育学部または人間科学部へ出願する場合、同一学部内の学科・専攻・専修の併願もできません。

以下のいずれかの要件を満たしていることを必須とします。 1. 高等学校もしくは中等教育学校を卒業した者、または2026(令和8)年3月までに卒業見込みの者
2. 特別支援学校の高等部もしくは高等専門学校の3年次を修了した者、または2026(令和8)年3月31日までに修了見込みの者
3. 学校教育法施行規則第150条の規定により、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認められる者、または2026(令和8)年3月31日までにこれに該当する見込みの者
a 外国において、学校教育における12年の課程を修了した者、または2026(令和8)年3月31日までに修了見込みの者、またはこれに準ずる者で文部科学大臣の指定した者※1
b 文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者、または2026(令和8)年3月31日までに修了見込みの者
c 文部科学大臣の指定した者
d 高等学校卒業程度認定試験規則による高等学校卒業程度認定試験(旧規程による大学入学資格検定を含む)に合格した者、または2026(令和8)年3月31日までに合格見込みの者で、2026(令和8)年3月31日までに18歳に達する者
e 高等学校卒業程度認定審査規則(令和4年文部科学省令第18号)による高等学校卒業程度認定審査に合格した者
f 専修学校の高等課程(修業年限が3年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る)で、文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者
g その他本学において、個別の入学資格審査により、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、2026(令和8)年3月31日までに18歳に達する者※2
※1. 出願資格の確認に時間を要するため、出願締切日間際の出願とならないようご注意ください。本学の指定する日時までに出願資格確認ができなかった場合は、出願を認めない場合があります。また、国により教育制度が異なるため、出願を認めない場合があります。
※2. 個別の入学資格審査を必要とする場合は、出願に先立ち、8月1日までに必ず入学センターまで問い合わせてください。

  • 1)出願後の志望学部・学科・専攻・専修の変更は認めません。
  • 2)一度受理した書類および納入された入学検定料は原則として返還しません。
    ただし、下記のケースに該当する場合は、入学検定料に限り全額または超過分を返還いたします。該当する方は入学センターより、出願時に登録をしたメールアドレスまたは電話番号に連絡します。
    a. 入学検定料を所定額より多く支払った
    b. 入学検定料を支払ったが、出願書類を提出しなかった
    c. 入学検定料を支払ったが、出願締切後に出願書類を提出した
    d. 入学検定料を支払い、出願書類を提出したが、出願書類の不備や出願資格を満たしていない等の理由により、出願が受理されなかった
    ※クレジットカードにより入学検定料を納入した場合、返還に伴い発生する手数料等は志願者の負担となります。
    ※2次選考の入学検定料を支払ったにも関わらず2次選考を欠席した場合でも、入学検定料は返還しません。
  • 3)本学に提出した書類・資料、提出した情報等に偽造・虚偽記載・剽窃等があった場合は、不正行為とみなし、入学試験の結果を無効とすることがあります。なお、その場合も提出された書類・資料等および入学検定料は返還しません。

優遇資格なし

FACT選抜入試の出願条件・出願資格

出願条件
出願資格
優遇対象資格
評定基準「全体の評定平均値」が3.9以上(小数点以下第2位を四捨五入)。
「理科」および「国語」で履修したすべての科目を合わせた評定平均値が4.1以上(小数点以下第2位を四捨五入)。
併願可否併願不可
学外併願可否学外併願可
学内併願可否学内併願不可
現役/浪人区分現浪区分なし
  • 当学部への入学を第一志望とする者。
  • 高等学校・中等教育学校卒業後1年以内の既卒生の方も出願可能。
  • 入学年前年の3月に高等学校または中等教育学校を卒業した者、または、入学年の3月に高等学校または中等教育学校を卒業見込みの者。ただし、文部科学省の認める在外教育施設(日本の高等学校に相当する)を入学年前々年の4月1日以降に卒業した者、および入学年の3月に卒業見込みの者も含む。

出願資格A(国内者向け)         以下1~4のすべての要件を満たしていることを必須とします。 1つでも欠ける場合は出願を受理しません。
1. 当学部への入学を第一志望とする者。
2. 次の(a)(b)(c)いずれかの要件を満たす者。
(a) 2026年3月に高等学校または中等教育学校を卒業見込みの者。
(b) 2025年3月に高等学校または中等教育学校を卒業した者。
(c) 文部科学省の認める在外教育施設(日本の高等学校に相当する)を2024年4月1日以降に卒業した者、および2026年3月に卒業見込みの者。注1
3. 高等学校または中等教育学校後期課程の1年1学期または前期から3年(4年制定時制は4年)1学期または前期まで注2の調査書の記載内容について、次のA~Fすべての基準を満たす者。注3
A. 「全体の評定平均値」が3.9以上(小数点以下第2位を四捨五入)。
B. 「理科」の「物理基礎」「化学基礎」「生物基礎」「地学基礎」「物理」「化学」「生物」「地学」から3科目以上履修している(ただし、「物理」「化学」「生物」「地学」から1科目以上の履修を必須とする)。注4
C. 「国語」の3科目以上を履修している。
D. 「理科」および「国語」で履修したすべての科目を合わせた評定平均値が4.1以上(小数点以下第2位を四捨五入)。
E. 「数学Ⅰ」「数学Ⅱ」「数学A」「数学B」をすべて履修している。
F. 高等学校または中等教育学校後期課程の1年1学期または前期から3年(4年制定時制は4年)7月末まで注2の調査書記載の「欠席日数」の合計が40日以内。注5
4. 次の(a)(b)いずれかの要件を満たす者。
(a) 当学部の指定する外国語資格・検定試験注6のいずれか1つのスコア、結果を提出できる者。
(b) 国際バカロレア資格を取得見込者で、出願時にIB Predicted Scoreを提出できる者。注7                      出願資格B(帰国生向け)
以下1~6のすべての要件を満たしていることを必須とします。1つでも欠ける場合は出願を受理しません。
1. 当学部への入学を第一志望とする者。
2. 次の(a)(b)いずれかの要件を満たす者。
(a) 日本国籍を有する者。
(b) 「出入国管理及び難民認定法の別表第二」に掲げる者。
3. 次の(a)(b)いずれかの要件を満たす者。
(a)出願時に日本の教育制度以外の課程にて教育を実施する日本国外所在の中等教育機関に在籍し、2026年3月31日までに卒業(修了)見込みの者。注1
(b)日本の教育制度以外の課程にて教育を実施する日本国外所在の中等教育機関を卒業(修了)し、かつ出願時に卒業(修了)後2年以内の者。
4. 日本国外所在の中等教育機関において、最終学年を含め、2学年以上を継続して在籍した者、または在籍予定の者。注2
5. 次の(a)(b)(c)いずれかの要件を満たす者。注3
(a)TOEFL iBT®(Home Edition を除く)のスコアが72以上の者。
(b)以下の計算式によるTOEIC® Listening & Reading Test および TOEIC® Speaking & Writing Tests の合計スコアが1560点以上の者。
【計算式】
TOEIC® Speaking & Writing Tests のスコアを2.5倍にして、TOEIC® Listening & Reading Test のスコアと合算した合計スコア TOEIC S&W × 2.5 + TOEIC L&R = 1560点以上
(c)国際バカロレア資格を取得見込みの者。
6. 日本国外所在の中等教育機関において、日本の高等学校に相当する期間に、物理・化学・生物・地学 等の理科に関する科目の成績が著しく優秀であったことが示される者、または、理科についてそれと同等の成果を有する者。注4

  • 出願資格A備考               注1:海外において主に日本人を対象に日本の教育制度を実施している文部科学大臣認定等在外教育施設(高等部を設置するもの)を指します。日本の教育制度に基づく高等学校または中等教育学校からの志願者で、在学中の留学により卒業期が繰り下がり、2024年度内の卒業となったものを含みます。
    注2:2025年4月1日時点で卒業している者は、高等学校または中等教育学校後期課程卒業時における調査書を基準とします。
    注3:所属している学校のカリキュラムにおいて、A~Fの基準を満たすかどうか不明な場合には、出願期間開始前に個別の出願資格審査を申請することができます。出願資格審査を申請する場合は、人間科学部入試担当(E-mail: admission19@list.waseda.jp)宛に根拠資料を添付のうえ、メールで連絡してください。なお、申請の内容によっては、追加の根拠資料の提出を求めるなど審査に時間を要することがあります。また、申請内容によっては出願を認めないことがありますので、出願資格審査を希望する場合は、事前課題に着手する前を目安に、早めに申請してください。出願資格審査の対象例は以下の通りです。
    ◆独自カリキュラムによる科目
    スーパーサイエンスハイスクール(SSH)やスーパーグローバルハイスクール(SGH)など、出願要件に定める「理科」「国語」「数学」に相当する科目を独自カリキュラムの科目により履修している場合、出願資格審査により科目の振替を申請してください。根拠資料として、教育課程表、振替対応表(独自カリキュラムの科目と振替対象科目との関係性が分かるもの)、独自カリキュラムの科目のシラバス(授業で扱う範囲や単位数等が分かるもの)の提出を必須とします。
    ◆2学期制
    出願時点で3年前期の成績が確定しておらず、調査書記載の「理科」「国語」「数学」の科目が不足している場合、出願資格審査を申請してください。ただし、3年前期に不足科目を履修している場合に限ります。また、出願を認めた場合、3年前期の成績確定後に調査書の再提出が必要となります。
    ◆中高一貫教育
    「理科」「国語」「数学」の内容に相当する、またはそれ以上高度な内容を中学校課程で先行して履修している場合、出願資格審査により、その科目を高等学校課程の履修科目としてみなすことができます。根拠資料として、中・高の教育課程表、先行履修した科目のシラバス(授業で扱う範囲や単位数等が分かるもの)の提出を必須とします。
    ◆IBプログラム
    調査書記載の「理科」「国語」「数学」の科目が不足している場合、出願資格審査を申請してください。ただし、「全体の評定平均値が3.9以上の者で、『理科』および『国語』で履修したすべての科目を合わせた評定平均値が4.1以上」の要件を満たす場合に限ります。根拠資料として、教育課程表の提出を必須とします。
    ◆留学等
    所属している学校の在籍期間内に1学年以上海外留学したことにより、調査書記載の「理科」「国語」「数学」の科目が不足する場合、出願資格審査を申請してください。ただし、「全体の評定平均値が3.9以上の者で、『理科』および『国語』で履修したすべての科目を合わせた評定平均値が4.1以上」の要件を満たす場合に限ります。根拠資料として、留学先での履修状況に関する資料の提出を必須とします。
    注4:カリキュラムの都合により「物理」「化学」「生物」「地学」の科目を履修することが不可能である場合、「物理基礎」「化学基礎」「生物基礎」「地学基礎」から3科目以上履修していることを条件に、個別の出願資格審査によって根拠資料(教育課程表)を確認したうえで、出願を認めます。出願資格審査の詳細は、注3を参照してください。
    注5:受験者本人に帰責されない身体・健康上の理由により、やむを得ず40日を超える欠席日数がある場合は、出願時に提出する調査書に欠席理由が明記されていることを条件に、出願を認めます。
    注6:当学部の指定する外国語資格・検定試験は以下のとおりとし、これら以外は原則認めません。また、いずれの試験においても自宅受験型(Home Edition等)は対象から除きます。本学入学日から遡って2年以内に受験したスコア、結果を有効とし、スコア等の基準は設けません(試験次ごとに受験日が異なる場合は、最終試験の受験日を基準とします)。出願期間までに提出できる試験結果の証明書類のみを有効とします。出願後の提出および差替えは認めません。複数の外国語検定試験のスコア、結果を有する場合は、いずれか1つを提出してください。
    TOEIC® Listening & Reading Test
    TOEFL iBT®
    IELTS(Academic Module)
    GTEC(Advanced/CBT)
    TEAP(技能パターンは問わない) 実用英語技能検定試験(英検)
    ドイツ語技能検定試験
    ゲーテ・ドイツ語検定試験
    DELF/DALF(フランス国民教育省認定
    フランス語資格試験)
    実用フランス語検定試験
    実用中国語検定試験
    スペイン語技能検定
    HSK(中国語検定)
    DELE(スペイン語検定試験)
    注7:IBプログラムを実施している学校教育法第1条に規定されている教育施設を対象とします。
  • 出願資格B備考              注1:各国の教育制度上、中等教育の最終学年が12年生(Year 12)に満たない場合は、出願期間開始前に個別の出願資格審査を実施し、日本の大学入学資格を満たしているか審査します。ただし、本学入学日に満18 歳に達している必要があります。出願資格審査を申請する場合は、人間科学部入試担当(E-mail: admission19@list.waseda.jp)宛にメールで連絡してください。なお、申請の内容によっては、根拠資料の提出を求めるなど審査に時間を要することがあります。また、申請内容によっては出願を認めないことがありますので、出願資格審査を希望する場合は、事前課題に着手する前を目安に、早めに申請してください。
    注2:文部科学省の認める在外教育施設(日本の高等学校に相当する)については、出願資格 A(国内者向け)に該当します。
    注3:本学入学日から遡って2年以内に受験したスコア、結果を有効とします。
    注4:根拠書類として、日本の調査書に相当する、成績を証明する書類の提出を必須とします。その際、カリキュラムを確認できる資料(教育課程表等)および「理科に関する科目」の授業内容を確認できる資料(授業で扱う範囲や単位数等が分かるシラバス等)も併せて提出してください。

優遇資格なし

評定が低いor有利な資格がない場合の戦略

面接対策の実施

評定平均が低い場合、面接でその理由をポジティブな視点で説明することが求められます。
面接対策を徹底することで、評定平均のマイナスをカバーする信頼感を与えましょう。

探究活動の実績を積む

学校外での研究プロジェクトへの参加や資格取得、ボランティア活動、さらには全国規模のコンテストでの受賞経験などの実績は、大学に対して主体性や問題解決能力をアピールする強力な材料となります。

英語外部資格試験でハイスコアをとる

現在の総合型選抜では、英語外部資格試験のスコアが出願資格や評価基準として重要視されている傾向があります。特に、英検®準1級以上レベルの取得によって評定の提示が求められないなど出願の幅が大きく広がり、合格の可能性が高まります。

総合型選抜のワンポイントアドバイス

正しい対策でチャンスを広げよう!徹底的な大学分析と自己分析によって「どんな対策が必要なのか」を見極めて対策を進めましょう。

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推薦・総合型選抜にかんするよくあるご質問

総合型選抜とは何ですか?

総合型選抜は、従来の筆記試験の点数だけでなく、受験生の考え方や大学への思い、人物像、将来性などを多面的に評価して合否を決定する入試方法です。

一般選抜が主に学力試験の点数で合否を判断するのに対し、総合型選抜は受験生の個性や意欲、大学・学部との適性(アドミッション・ポリシーとの合致)を重視するのが大きな特徴です。

AO入試との違いを教えてください。

総合型選抜は、以前は「AO入試」と呼ばれていましたが、2021年度入試から名称が「総合型選抜」に変更されました。

旧AO入試では、学力試験を課さずに人物評価や意欲、適性を重視することもありましたが、総合型選抜ではアドミッション・ポリシーへの合致や人物評価に加え、何らかの形で学力の評価を行うことが原則となっています。

学校推薦型選抜・指定校推薦との違いを教えてください。

学校推薦型選抜は、出身高校からの推薦書が必要不可欠です。推薦を受けるためには、評定平均やスポーツ・文化活動で一定の基準を満たしていることが求められます。

一方、総合型選抜は高校からの推薦が不要で、出願条件さえ満たせれば誰でも出願できる点が大きな違いです。また、成績だけでなく、「大学で何を学びたいか」「将来どうなりたいか」といった学びへの意欲や目的意識、自己表現力、課外活動での経験なども重視されます。

総合型選抜を受験するメリットは?

総合型選抜の最大のメリットは、ワンランク上の大学へのチャンスがあることです。

総合型選抜では、筆記試験による学力評価が中心となる一般選抜とは異なり、主体性や協調性、行動力など多面的な力が重視されるため、たとえ学力が平均的な水準であっても、その他の面において際立った強みがあれば、ワンランク上、あるいはそれ以上の大学に合格することも珍しくありません。

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