藤田医科大学 / 保健衛生学部 看護学科
のAO（総合型選抜）情報
出願条件

１）外国にルーツを持つ志願者向け
出願資格
◦次の①又は②のいずれかに該当する者
　①学校教育法第90条第１項に基づく、日本国内の高等学校（３年）若しくは中等教育学校（６年）を2025年３月卒業見込みの者
　②文部科学大臣が日本の高等学校相当として指定している外国人学校を修了した者及び2025年３月に修了見込みの者
◦日本国籍を有せず、大学入学に支障のない在留資格を有する者、または入学に際し当該在留資格を有する見込のある者
◦英検・TOEICなどの資格・検定試験により国際適性試験（英語力）の免除基準を満たしている者
◦日本語会話で日常生活が支障なく送ることができ、また、日本語理解、表現に関する能力を有し、将来的に国家試験受験に向けて読解能力を有すると本学が認めた者以上の条件を全て満たした上で、事前に大学側と相談が必要です（他大学との併願可とする）。

２）看護系の分野への男子志願者向け
出願資格
◦学校教育法第90条第１項に基づく、日本国内の高等学校（３年）若しくは中等教育学校（６年）を2025年３月卒業見込みの者
◦看護系の分野において積極的に学ぶ意欲のある男子志願者
◦看護師の国家資格を取得して、将来、男性看護師として医療の発展、充実に貢献したいという明確な目標を持ち、本学の建学の精神のもとで学ぶことを強く希望する者
以上の条件を全て満たした上で、事前に大学側と相談が必要です（他大学との併願可とする）。

３）地域医療・地域貢献・社会還元に意欲のある志願者向け
　少子高齢化や生産年齢人口の減少は、地方において特に大きな影響を及ぼし、地域の活力低下につながっています。地域の衰退は、日本全体の衰退につながりかねず、医療においてもその例外ではありません。地域医療の持続可能な活性化に向けて、本学は、「地域における医療の中核拠点」としての機能を高め、地域の成長の原動力となるために本学と連携した地域医療を推進する人材を育成します。地方の高校生の進学機会の拡大に寄与する観点から地方枠入試を実施し、卒業後には、自分の出身地域を中心とした地域医療の活性化、地方で活躍する人材を求めます。地域医療に強い関心を持ち，将来は地域医療で中心的な役割を担い、地域医療に従事する中で新たな医療の発展を自らの力で生み出したいという情熱と本学で学んだ医療を還元出来るような志をもった学生を求めます。
出願資格
◦学校教育法第90条第１項に基づく、日本国内の高等学校（３年）若しくは中等教育学校（６年）を2025年３月卒業見込みの者
◦出願時点で、過疎地域に主たる家計支持者が居住し、入学後も継続して居住の見込みであること
◦将来、志望学科で目指す医療専門職の国家資格を取得して、地域の医療・福祉の発展、充実に貢献したいという明確な目標を持ち、本学の建学の精神のもとで学ぶことを強く希望する者
◦対象地域は過疎地域の持続的発展の支援に関する特別措置法に基づくが、その限りではない
〈参考URL〉
　https://elaws.e-gov.go.jp/document?lawid=503AC1000000019（持続的発展の支援に関する特別措置法）
https://www.kaso-net.or.jp/publics/index/17/（一般社団法人全国過疎地域運盟 全国通疎市町村マップ：全部過疎の地域が対象）
◦上記に準ずる場合であり、かつ学長が相当と認める事由がある場合
以上の条件を全て満たした上で、事前に大学側と相談が必要です（他大学との併願可とする）。
　※居住地域については自己申告としますが、入学後に提出する書類に虚偽が発覚した場合、入学を取り消すことがあります。
　※希望により豊明団地学生居住プロジェクト優先入居
　https://www.fujita-hu.ac.jp/~chuukaku/danchigakusei/index.html

４）経済的理由による学業困難な志願者向け
　大学全入時代となった一方で、学力があっても家庭環境を理由に大学進学を選択しない、あるいはできない生徒がいます。経済状況、兄弟の数、自宅通学可能な大学の有無等、進路選択を左右する要因は多く、それらは無視できません。また、他にも個々の家庭背景の事情、多様性に関わる問題は様々あります。私立大学は授業料が高く、世帯所得が下がる中で、進学費用をいかにまかなうかは多くの家庭にとって重大な問題となっています。高等教育の機会は均等に与えられるべきであり、このような志願者に広く受験の機会を広げ、単に経済支援を目的とするものではなく、広く全国から優秀な人材を募り、その才能の育成をします。
出願資格
◦学校教育法第90条第１項に基づく、日本国内の高等学校（３年）若しくは中等教育学校（６年）を2025年３月卒業見込みの者
◦次の①又は②のいずれかに該当する者
　①主たる家計支持者である給与所得者（公的年金受給者を含む）の給与収入限度金額等は定めないが、高等教育進学に支障をきたす範囲の者
　②次のa又はbのいずれかに該当し、入学者選抜実施日の３年以内に罹災した者
　　ａ．主たる家計支持者が災害救助法適用地域に居住する世帯において、当該の災害により家計が急変したことにより高等教育進学に支障をきたす範囲の者
　　ｂ．災害救助法の適用を受けない近隣の地域で、同等の災害に遭った世帯の者、並びに同地域に勤務し勤務先が被災した世帯の者で同等の災害に遭った者
◦上記に準ずる場合であって学長が相当と認める事由がある場合
以上の条件を全て満たした上で、事前に大学側と相談が必要です（他大学との併願可とする）。

学校教育法第90条第１項に基づく、日本国内の高等学校（３年）若しくは中等教育学校（６年）を2025年３月卒業見込みの者に限る（他大学との併願可とする）。

学校教育法第90条第１項に基づく、日本国内の高等学校（３年）若しくは中等教育学校（６年）を2025年３月卒業見込みの者に限る（他大学との併願可とする）。