山口大学 経済学部
の推薦・総合型選抜(AO入試)情報

山口大学 経済学部のアドミッションポリシー

山口大学経済学部では,共通教育の学修,経済,経営などの学部共通基礎科目,各学科の専門教育科目,そして伝統ある少人数教育ゼミナール等の学修を通して,「社会に貢献しうる実践的経済人の育成」を目指します。
そのために次のような学生の入学を求めています。

求める学生像

[1]真に人間的な平和・幸福・豊かさを探求し,公正・公平を追求する心を持った人

[2]国や地域を越えた多くの人々との出会いを大切にし,国際社会や地域社会に貢献したいと思っている人

[3]経済社会における諸問題に関心を持ち,関連分野で能力を発揮したい人

[4]経済学・経営学・法学等を学ぶ上で必要となる幅広い基礎学力を持っている人

[5]入学目的を明確に持ち,自ら問いを見いだし,自分の頭で柔軟かつ論理的に考え,他人の意見を尊重しつつ, 率直に議論・対話のできるリーダーシップにあふれた個性的な人

[6]総合的な視野で現代社会の諸問題を考察し,高度専門職業人等を目指す人

入学者選抜の基本方針

山口大学の入学者選抜の基本方針に従って,山口大学経済学部の教育を受けるにふさわしい能力・適性を備えた入学者を受け入れるために,学力の3要素をふまえて評価する入試を実施します。
入試ごとに学力の3要素の中で重視する部分を設定して多様な入試を適切な方法で実施し,多面的・総合的に選抜します。

大学入学までに身に付けておくべき教科・科目等

山口大学経済学部での4年間をより豊かで充実したものとするためには,単に知識を修得するだけではなく,正確な情報を選び取り活用できるリテラシー能力や,多くの異なる考えの人々と意見を交わし,互いに認め合うことのできるコミュニケーション能力を高めていくことも重要です。

以上のことから,本学部に入学するまでに,以下のことを学び,身に付けておくことが期待されます。

1.国語については,資料や文章を読むための読解力と自分の考えを適切に表現するための作文能力

2.地理歴史・公民については,歴史的事実や新聞・ニュース報道を通じて,世界の動きに関心を持つ好奇心と探究心および観察力

3.数学については,単に公式を暗記し問題に当てはめるだけではなく,論理的な思考を展開するために必要な理解力と応用力(商業高校においては,簿記について同様の理解力と応用力)

4.英語については,資料や文章を読むための読解力と日常生活において意思疎通を行うための基本的なコミュニケーション能力

5.論理的な思考に基づいて自らの考えを口述により適切に表現できる力

6.情報については,情報処理または問題解決における基礎的な知識と技能

山口大学 経済学部の基本情報

山口大学 経済学部の学生数・教員数

学部学生数 1,439人
教員数 52人

山口大学 経済学部の主な就職先・進学先

アートグリーン 株式会社、アイ・シー・エス 株式会社、ITX 株式会社、アイエスエフネット 株式会社、アイ・ケイ・ケイホールディングス 株式会社、愛知県警察、i-UNITEDHOLDINGS 株式会社、アウトソーシング 株式会社、あおぞら銀行 株式会社、アクセス 株式会社、朝日鉄工 株式会社、アシスト 有限会社、アステム 株式会社、麻生 株式会社、アップ・コム 株式会社、アドバンサー 株式会社、アドバンテック 株式会社、アビームシステムズ 株式会社、アマノ 株式会社、ALSOK山口 株式会社、阿波銀行 株式会社、アンリツ 株式会社、EY税理士法人、井桁藤 株式会社、俄 株式会社、出雲市役所、一条工務店山陰 株式会社、いちはら会計 税理士法人、伊藤保険 株式会社、イノメディックス 株式会社、厚心会ホスピサイドプレイス 医療法人社団、ISIDインターテクノロジー 株式会社、INTLOOP 株式会社、WILLER 株式会社、ウイングアーク1st 株式会社、ウェーブハウス 株式会社、内山工業 株式会社、宇部市社会福祉協議会 社会福祉法人、宇部情報システム 株式会社、エイジス九州 株式会社、エイブル 株式会社、エームサービス 株式会社、エコスマート 株式会社、総合食品エスイー 株式会社、SMBC日興証券 株式会社、STNet 株式会社、エヌ 有限会社、エヌ・ティ・ティ・データ中国 株式会社、エバーライフ 株式会社、愛媛県庁、エフエム山口 株式会社、エフティコミュニケーションズ 株式会社、NTTドコモ 株式会社、エン・ジャパン 株式会社、O.Kマネジメント 株式会社、大分県済生会日田病院 大分県済生会、大阪富士工業 株式会社、大林組 株式会社、オービック 株式会社、岡崎市役所、岡山県貨物運送 株式会社、岡山県国民健康保険団体連合会、岡山県農業共済組合、岡山市農業協同組合(JA岡山)、岡山土地倉庫 株式会社、小川畜産食品 株式会社、塩見会計事務所 税理士法人、香川ダイハツモータース 株式会社、鹿児島市役所、鹿島建設 株式会社、化繊ノズル製作所 株式会社、かっぱ寿司、金重税務会計事務所、菅公学生服 株式会社、キーエンス 株式会社、北九州ウォーターサービス 株式会社、吉南運輸 株式会社、キャリアプランニング 株式会社、九州電力 株式会社、九電ビジネスソリューションズ 株式会社、共同エンジニアリング 株式会社、京都府済生会 京都府病院、杏林製薬 株式会社、キングジム 株式会社、下松市役所、熊野製罐 株式会社、クラブン 株式会社、栗原工業 株式会社、クレイトソリューションズ 株式会社、クレスコ 株式会社、glob 株式会社、KRY山口放送 株式会社、警視庁、ケーブルテレビ佐伯 株式会社、健気館、コアズ 株式会社、光東 株式会社、KOYO証券 株式会社、コープおおいた 生活協同組合、コカ・コーラボトラーズジャパンビジネスサービス 株式会社
  • 国土交通省、コスモス薬品 株式会社、コムテック 株式会社、西京銀行 株式会社、西部ガス興商 株式会社、サカイ引越センター 株式会社、さなる九州 株式会社、サノヤスホールディングス 株式会社、山陰中央新報社 株式会社、サンキ 株式会社、サンクスラボ 株式会社、サンテラス 税理士法人、山陽小野田市役所、シアトルコンサルティング 株式会社、GMOグローバルサイン・ホールディングス 株式会社、ジーニアス 株式会社、シーメンス 株式会社、ジールコミュニケーションズ 株式会社、JR西日本コミュニケーションズ 株式会社、JAC Recruitment 株式会社、JFEシステムズ 株式会社、システナ 株式会社、システムズスタッフ 株式会社、ZIPAIR Tokyo 株式会社、SHIFT 株式会社、しまなみ信用金庫、島根県警察、JIMOS 株式会社、ジャネックス 株式会社、JAPAN HOME WAND 株式会社、ジュピターコーポレーション 株式会社、新出光 株式会社、シンコー 株式会社、シンニッケンホールディングス 株式会社、新日本製薬 株式会社、スズキ自販山口 株式会社、スターフライヤー 株式会社、スポーツライフ 株式会社、住友生命保険相互会社、清家巧貴税理士事務所、西部石油 株式会社、青藍会 医療法人社団、セキスイハイム九州 株式会社、積水ハウス不動産中国四国 株式会社、世田谷区役所、Select tech 株式会社、千寿製薬 株式会社、綜合警備保障 株式会社、ZOZOテクノロジーズ 株式会社、ソフトバンク 株式会社、第一ビルサービス 株式会社、大黒天物産 株式会社、ダイドー 株式会社、太平洋セメント 株式会社、大和ランテック 株式会社、高田勝人税理士事務所、高松市役所、匠 株式会社、タツノ 株式会社、田村ビルズ 株式会社、近重勉税理士事務所、中国公安調査局、中国電機製造 株式会社、中国労働金庫、長州産業 株式会社、ツーボックス 有限会社、都築電気 株式会社、TIS西日本 株式会社、T&A 税理士法人、T-trust 株式会社、ディーエヌエス 株式会社、TKC 株式会社、テクノプロ 株式会社、テスク 株式会社、デルタ工業 株式会社、電翔 株式会社、東京海上日動火災保険 株式会社、東京海上日動パートナーズ中国四国 株式会社、豆子郎 株式会社、東邦システムサイエンス 株式会社、東洋証券 株式会社、有限責任監査法人 トーマツ、徳島大正銀行 株式会社、ドコモCS関西 株式会社、徳機 株式会社、TOPPANホールディングス 株式会社、トヨタカローラ山口 株式会社、トライグループ 株式会社、トレビ 株式会社、長崎県庁、長門市役所、西川ゴム工業 株式会社、西日本技術開発 株式会社、西日本シティ銀行 株式会社、西日本電信電話 株式会社(NTT西日本)、西松屋チェーン 株式会社、日産フィナンシャルサービス 株式会社、日鉄環境ソリューションズ 株式会社、日本年金機構、日本基準寝具 株式会社、日本経営ウィル 税理士法人、日本政策金融公庫 株式会社、日本生命保険相互会社、日本テーマパーク開発 株式会社、日本ファイバー 株式会社、日本ラッド 株式会社、ネストハウス 株式会社、農林中央金庫、パーソルワークスイッチコンサルティング 株式会社、ハイマックス 株式会社
  • 長谷川会計事務所 株式会社、八光殿 株式会社、パナソニック 株式会社、パナソニックホームズ 株式会社、浜かつ 株式会社、原田会計事務所、パルコムモータース 株式会社、春畑税理士事務所、パンクチュアル 株式会社、Be win 株式会社、ビーネックスソリューションズ 株式会社、東山口信用金庫、日立建設 株式会社、日立ハイテク 株式会社、百五銀行 株式会社、兵庫県学校厚生会 一般財団法人、豊岡総合高等学校 兵庫県立、広島ガス 株式会社、広島県警察、裁判所(広島高等裁判所)、広島精密工業 株式会社、広島綜警サービス 株式会社、フーズマーケットホック 株式会社、VOLLMONTホールディングス 株式会社、ふくおかフィナンシャルグループ 株式会社、福岡市役所、福留ハム 株式会社、フジクリーン工業 株式会社、富士高圧フレキシブルホース 株式会社、藤徳物産 株式会社、藤山電気工学社 株式会社、府中市役所、船井総合研究所 株式会社、プランニングサプライ 株式会社、プリマハム 株式会社、フルライトユニオンコーポレーション 株式会社、プレミアグループ 株式会社、平安レイサービス 株式会社、ベネッセスタイルケア 株式会社、防衛省(自衛隊)、防府市消防本部、北三 株式会社、ホシデン九州 株式会社、豊生ブレーキ工業 株式会社、ホンダカーズ光東 株式会社、マイナビ 株式会社、松前町役場、マツシマホールディングス 株式会社、丸久 株式会社、ミクロ情報サービス 株式会社、三井住友海上火災保険 株式会社、三井住友トラスト不動産 株式会社、三井不動産リアルティ中国 株式会社、三菱電機 株式会社、みどり合同税理士法人グループ、南日本情報処理センター 株式会社、宮崎太陽銀行 株式会社、みらい 株式会社、村田機械 株式会社、明治安田生命保険相互会社、メイテックフィルダーズ 株式会社、メディアファイブ 株式会社、mode 株式会社、柳井市役所、ヤマウラ 株式会社、山口県医師会 一般社団法人、山口県警察、山口県信用保証協会、山口県農業共済組合、山口産業 株式会社、山口市役所、山口大学 国立大学法人、山口日産自動車 株式会社、山口マツダ 株式会社、山善 株式会社、UCCコーヒープロフェッショナル 株式会社、ユタカ工業 株式会社、ゆびすい税理士法人、よかタウン 株式会社、ライフコーポレーション 株式会社、LASSIC 株式会社、リアルソフト 株式会社、りそなカード 株式会社、リプライス 株式会社、良品計画 株式会社、リンクアンドモチベーション 株式会社、レイテクソリューションズ 株式会社、レッドホースコーポレーション 株式会社、ロックハーツ 株式会社、ワークポート 株式会社、YICグループ本部 専門学校、ワクトリ 株式会社、ワタナベエンターテインメント 株式会社、アートリフォーム 株式会社、アイティーアイ 株式会社、アイ・ティー・ワン 株式会社、あいおいニッセイ同和損害保険株式会社、アイ工務店 株式会社、アイフル 株式会社、アイリスオーヤマ 株式会社、アウトソーシングテクノロジー 株式会社、青山商事 株式会社、アクトシステムズ 株式会社、旭酒造 株式会社、有限責任あずさ監査法人、アストモスエネルギー 株式会社、アソビュー 株式会社、アデコ 株式会社、アドバンストマネージメントコンサルティング 株式会社、穴吹コミュニティ 株式会社、アペックス 株式会社、アメフレック 株式会社、アルディート 株式会社、アンデックス 株式会社、イー・ギャランティ 株式会社、EQUATION 株式会社、池永経営会計事務所、イズミ 株式会社、出雲村田製作所 株式会社、一二 株式会社、伊藤ハム 株式会社、IDOM 株式会社、今別府産業 株式会社、岩国市役所、インターネットイニシアティブ 株式会社、impression 株式会社、WillWing 株式会社、ヴィンクス 株式会社、うぇるねす 株式会社、宇部興産 株式会社、宇部市役所、宇和島市役所、HGCホールディングス 株式会社、AGCロジスティクス 株式会社、駅前不動産 株式会社、SRL 株式会社、エスエスケイシッピング 株式会社、エスコ・ジャパン 株式会社、エストラスト 株式会社、NTTデータNCB 株式会社、エネルギア・コミュニケーションズ 株式会社、愛媛銀行 株式会社、愛媛信用金庫、エフ・ジェイエンターテイメントワークス 株式会社、エフピコ 株式会社、NTTファイナンス 株式会社、エンライズソリューション 株式会社、大石産業 株式会社、大分県庁、大阪府庁、OGU 税理士法人、オープンハウス 株式会社、岡三証券 株式会社、岡山県警察、岡山県信用保証協会、岡山市消防局、おかやま信用金庫、沖電グローバルシステムズ 株式会社、オタフクソース 株式会社、オン・ザ・プラネット 株式会社、学情 株式会社、笠置町役場、カシワバラコーポレーション 株式会社、片山工業 株式会社、加度商 株式会社、カフェ コレクティブ、関光汽船 株式会社
  • キーエンスソフトウェア 株式会社、北九州市役所、ギブリー 株式会社、キャレオス 株式会社、九電産業 株式会社、QTnet 株式会社、京都北都信用金庫、共和コンクリート工業 株式会社、きらぼし銀行 株式会社、錦水館 株式会社、グッドライフ 株式会社、熊本県農業協同組合中央会、グランドジャパン 株式会社、久留米市役所、クレイン 株式会社、呉電子計算センター 株式会社、黒崎播磨 株式会社、ケイエム 株式会社、KJケミカルズ 株式会社、ゲオホールディングス 株式会社、建設技術研究所 株式会社、合人社計画研究所 株式会社、神戸製鋼所 株式会社、ゴウリカマーケティング 株式会社、おかやまコープ 生活協同組合、古賀市役所、国分ハウジング 株式会社、コプロホールディングス 株式会社、komono 合同会社、西京高等学校 山口県立、財務省 各局・税関、佐賀県庁、サニクリーン九州 株式会社、山陰合同銀行 株式会社、三栄建築設計 株式会社、参議院、三慶物産 株式会社、サンネット 株式会社、三陽物産 株式会社、シーエー・アドバンス 株式会社、シークス 株式会社、シーピー化成 株式会社、ジーユー 株式会社、ジェイ・エム・エス 株式会社、JR西日本中国メンテック 株式会社、JA晴れの国岡山、JTB 株式会社、静岡銀行 株式会社、システムタイズ 株式会社、品川リフラクトリーズ 株式会社、ジブラルタ生命保険 株式会社、島根銀行 株式会社、島根県庁、下関市役所、シャープ 株式会社、周南市役所、商工組合中央金庫 株式会社、白川浩平税理士事務所、ジンジブ 株式会社、新日本科学 株式会社、進和建設工業 株式会社、Sky 株式会社、ストライプインターナショナル 株式会社、ストラテジー 税理士法人、FFFホールディングス 株式会社、成城石井 株式会社、西邦産業 株式会社、セービング 株式会社、セキスイハイム中四国 株式会社、関屋リゾート 株式会社、ゼビオ 株式会社、全国共済農業協同組合連合会、ゼンショーホールディングス 株式会社、総合資格 株式会社、ソニー 株式会社、損害保険ジャパン 株式会社、大銀コンピュータサービス 株式会社、タイズ 株式会社、ダイブ 株式会社、ダイレクトマーケティングミックス 株式会社、高田工業所 株式会社、多可町役場、高山石油 株式会社、竹田印刷 株式会社、TAPP 株式会社、ダリア 株式会社、中央システム 株式会社、中国地域創造研究センター、中国電力 株式会社、中電技術コンサルタント 株式会社、長府工産 株式会社、ツクリエ 株式会社、辻・本郷 税理士法人、ティ・アイ・エス 株式会社、T&D情報システム 株式会社、ティグレパートナーズ 税理士法人、DTS 株式会社、ディップ 株式会社、テクノプロプロジェクト 株式会社、テプコ・ソリューション・アドバンス 株式会社、テルモ山口 株式会社、デンソー九州 株式会社、東京海上日動コミュニケーションズ、東京消防庁、東テク 株式会社、東北大学 国立大学法人、東和システム 株式会社、トーヨーエイテック 株式会社、トクヤマ 株式会社、ドコモCS中国 株式会社、鳥取県庁、トマト銀行 株式会社、トヨタホーム 株式会社、トランスコスモス 株式会社、ナインバレー 株式会社、長崎県商工会連合会、南海システムソリューションズ 株式会社、西田事務所 株式会社、西日本建設業保証 株式会社、西日本情報システム 株式会社、西日本旅客鉄道 株式会社(JR西日本)、ニチリョク 株式会社、日通・NPロジスティクス 株式会社、日鉄ステンレス 株式会社、ニトリ 株式会社、日本クレアス 税理士法人、日本コーンスターチ 株式会社、日本製鉄 株式会社、日本赤十字社 山口県支部、日本電子 株式会社、日本マクドナルド 株式会社、ネクステージ 株式会社、ノースサイド 株式会社、ノジマ 株式会社、パートナー 株式会社、ハウジングプラザ 株式会社、長谷工アーベスト 株式会社、廿日市市役所、パナソニックEWエンジニアリング 株式会社、阪栄マネージメント 株式会社、はま寿司 株式会社、パル 株式会社、バルテス 株式会社、ハローズ 株式会社、ハンズ 株式会社、PCIソリューションズ 株式会社、ビームス 株式会社、ビザスク 株式会社、日立ソリューションズ・クリエイト 株式会社、響庵 株式会社、百十四銀行 株式会社、兵庫県信用組合、平田機工 株式会社、広島銀行 株式会社、広島県厚生農業協同組合連合会、広島市信用組合、信用組合広島商銀、広島マツダ 株式会社、フェローズ 株式会社、深代 税理士法人、福岡県庁、福助工業 株式会社、福山市役所、富士経済グループ、富士商 株式会社、富士フィルムビジネスイノベーションジャパン 株式会社、二葉 株式会社、不動産SHOPナカジツ 株式会社、プライムデリカ 株式会社、フリースタイル 株式会社、BLUE ZOO 有限会社、プレナス 株式会社、プロシップ 株式会社、ベスト - アニバーサリー 株式会社、ヘルスベイシス 株式会社、防府市役所、法務省 各局・検察庁、保険ひろば 株式会社、星野建設 株式会社、ボルテックス 株式会社、マーキュリー 株式会社、前田建設工業 株式会社、益田市役所、マネジメントソリューションズ 株式会社、みうら 株式会社、みずほ銀行 株式会社、三井住友銀行 株式会社、三井ハイテック 株式会社、三井不動産レジデンシャルサービス 株式会社、三菱電機インフォメーションネットワーク 株式会社、緑の村 株式会社、三股町役場、宮崎中央農業協同組合、ミロク情報サービス 株式会社、明治フレッシュネットワーク 株式会社、名鉄観光サービス 株式会社、メガネトップ 株式会社、メディアハウスホールディングス 株式会社、モリタアンドカンパニー 株式会社、柳井商工高等学校、ヤマウチ 株式会社
  • 山口県教育委員会、山口県商工会連合会、山口県森林組合連合会、山口県農業協同組合、山口システム開発 株式会社、山口情報処理サービスセンター 株式会社、山口大学生活協同組合、山口フィナンシャルグループ 株式会社、山崎組 有限会社、山田&パートナーズ 税理士法人、UBEアセット&インシュアランス 株式会社、ユタカ電業 株式会社、夢真 株式会社、横河NSエンジニアリング 株式会社、ライフステージ 株式会社、ラディックス 株式会社、リクルート 株式会社、りそな銀行 株式会社、両備システムズ 株式会社、良和ハウス 株式会社、リンナイ 株式会社、Labor Work 株式会社、レノファ山口 株式会社、六甲バター 株式会社、ワールドアイコーポレーション 株式会社、YE DIGITAL kyusyu 株式会社、和気町役場、RKKコンピューターサービス 株式会社、アイ・ティー・エックス 株式会社、I.D.Works 株式会社、アイキューブ・マーケティング 株式会社、アイシン・インフォテックス 株式会社、アイフロント 株式会社、アインホールディングス 株式会社、アオケン 株式会社、AKARI 株式会社、あさかわシステムズ 株式会社、アサヒファシリティズ 株式会社、アスタス 株式会社、Ascent Business Consulting 株式会社、アダストリア 株式会社、アデリー 株式会社、アドバンストラフィックシステムズ 株式会社、アネーラ 税理士法人、天音総合法律事務所 弁護士法人、PwCあらた監査法人、アルファー食品 株式会社、アンフィニ広島 株式会社、EY新日本 有限責任監査法人、池田建設 株式会社、石井会計 税理士法人、出雲ガス 株式会社、一条工務店 株式会社、一宮市役所、伊藤ハム米久ホールディングス 株式会社、いのうえ 株式会社、伊予銀行 株式会社、岩野物産 株式会社、インティメートマージャー 株式会社、ウイズ・ワン 株式会社、ウィルオブ・コンストラクション 株式会社、ウィンノット 株式会社、内山鑑定 株式会社、宇部興産海運 株式会社、宇部商工会議所、エイチオーエスアオアヲナルトリゾート 株式会社、エイトホーム 株式会社、ADワークスグループ 株式会社、エコー電子工業 株式会社、エス・アンド・アイ 株式会社、エス・エム・エス 株式会社、SCSKニアショアシステムズ 株式会社、SBS東芝ロジスティックス 株式会社、NTTデータ・アイ 株式会社、エネルギアL&Bパートナーズ 株式会社、愛媛県警察、FIA 税理士法人、FWD生命保険 株式会社、エム・エムブリッジ 株式会社、エムビーエス 株式会社、オーイーシー 株式会社、大分銀行 株式会社、大分市役所、大崎町役場、オーナーばり 株式会社、All Luck 株式会社、岡城産業 株式会社、岡山県教育委員会、岡山県庁、岡山市役所、おかやま創研 税理士法人、沖縄電力 株式会社、小野建 株式会社、OWNDAYS 株式会社、鹿児島県庁、カシオ計算機 株式会社、ガスパル中国 株式会社、カチタス 株式会社、兼子産業 株式会社、カワニシ 株式会社、かんぽ生命保険 株式会社、キーレックス 株式会社、吉南 株式会社、木下不動産 株式会社、九州機電 株式会社、九電ハイテック 株式会社、共栄火災海上保険 株式会社、協豐製作所 株式会社、協和テクノロジィズ 株式会社、国分中央高等学校 霧島市立、近鉄エクスプレス 株式会社、國定事務所、倉敷市役所、grands 株式会社、久留米商業高等学校 久留米市立、クレオ 株式会社、くろき建築工房 株式会社、グロップエスシー 株式会社、経済産業省、K produce nice 株式会社、Genky DrugStores 株式会社、コア 株式会社、厚生労働省、高野山スズキ 株式会社、コーソル 株式会社、コープやまぐち 生活協同組合、国際医療福祉大学 高邦会グループ、国立病院機構 各グループ、小松屋 株式会社、コンピューターシステム 株式会社、再春館製薬所 株式会社、サインポスト 株式会社、佐藤製作所 株式会社、サニックス 株式会社、山陰信販 株式会社、三栄源エフ・エフ・アイ 株式会社、森本真治事務所 参議院議員、山興商会 株式会社、三友 株式会社、三和 株式会社、シーエスアイ 株式会社、Gcomホールディングス 株式会社、CBホールディングス 株式会社、C-United 株式会社、JRCS 株式会社、JR西日本フィナンシャルマネジメント 株式会社、JA福岡中央会、J-POWERジェネレーションサービス 株式会社、静岡県労働金庫、至誠パートナーズ 税理士法人、芝浦機械 株式会社、島田組 株式会社、島根県教育委員会、清水建設 株式会社、シモハナ物流 株式会社、ジャパンエンジンコーポレーション 株式会社、十八親和銀行 株式会社、ショクリュー 株式会社、新川電機 株式会社、jinjer 株式会社、新日本建設 株式会社、スーパーバッグ 株式会社、スズキ 株式会社、スポーツフィールド 株式会社、住友化学 株式会社、スリーサイズ 株式会社、西部ガス都市開発 株式会社、西予市役所、積水成型工業 株式会社、積水ハウス 株式会社、セコム 株式会社、セルテック 株式会社、全国労働者共済生活協同組合連合会、全保連 株式会社、創心會 株式会社、ソニー損害保険 株式会社、第一興商 株式会社、大晃ホールディングス、大銑産業 株式会社、ダイプロ 株式会社、大和ハウス工業 株式会社、高田香料 株式会社、高梁市役所、タカラスタンダード 株式会社、たけびし 株式会社、たねや 株式会社、地域医療推進機構 独立行政法人、中国銀行 株式会社、中国電機サービス社 株式会社、中国木材 株式会社、中電工 株式会社、長府製作所 株式会社、ツクレボ 株式会社、鶴丸海運 株式会社、TISソリューションリンク 株式会社、TC神鋼不動産 株式会社、TBCグループ 株式会社、DTSインサイト 株式会社、テクノエイト 株式会社、
  • ザインアーク 株式会社、TERRAS 株式会社、電縁 株式会社、東海東京フィナンシャル・ホールディングス 株式会社、東京海上日動パートナーズ九州 株式会社、東芝インフラシステムズ 株式会社、東武トップツアーズ 株式会社、東洋建設 株式会社、東和ハイシステム 株式会社、DOWAホールディングス 株式会社、トクヤマ海陸運送 株式会社、戸田工業 株式会社、TOPPANエッジ 株式会社、トヨタカローラ宮崎 株式会社、トライアルカンパニー 株式会社、トリニティ工業 株式会社、中川製袋化工 株式会社、長崎新聞社 株式会社、南風荘 社会福祉法人、西中国信用金庫、西日本高速道路 株式会社、西日本鉄道 株式会社、西原商会 株式会社、ニチレイロジグループ本社 株式会社、日通商事 株式会社、日本セレモニー 株式会社、日本ガス 株式会社、日本経営 税理士法人、日本製鋼所 株式会社、日本政府観光局、日本データスキル 株式会社、日本パーカーライジング広島工場 株式会社、日本郵便 株式会社、NECT 株式会社、農林水産省 中国四国農政局、パーク24ビジネスサポート 株式会社、バイトレ 株式会社、萩山口信用金庫、ハタダ 株式会社、八天堂 株式会社、パナソニックコンシューマーマーケティング 株式会社、羽田空港サービス 株式会社、浜田市役所、春うららかな書房、はれコーポレーション 株式会社、パワーハウス 株式会社、ピー・アール・オー 株式会社、PwC Japan有限責任監査法人、東広島市役所、日田玖珠広域消防組合、日立ソリューションズ西日本 株式会社、姫路市医師会 一般社団法人、ヒューマレッジ 株式会社、兵庫県農業協同組合中央会、平橋幸生 税理士事務所、広島経営センター 税理士法人、広島県庁、広島市役所、広島信用金庫、ファミリーマート 株式会社、フォーミュレーションI.T.S 株式会社、福岡銀行 株式会社、福岡市教育委員会、福津市役所、フジクラ 株式会社、不二建設 株式会社、富士ソフト 株式会社、不二貿易 株式会社、フタバ産業 株式会社、不動産のデパートひろた 株式会社、プライメタルズテクノロジージャパン 株式会社、ブリヂストンタイヤソリューションジャパン 株式会社、ブルボン 株式会社、ブレイン・ゲート 株式会社、フロンティアホールディングス 株式会社、ベニックソリューション 株式会社、ペンシル 株式会社、防府商工高等学校、ホームプロテック、ホシザキ中国 株式会社、星野リゾート 株式会社、ボン 株式会社、マーシュジャパン 株式会社、松岡コンクリート工業 株式会社、松江市役所、マルカ 株式会社、ミクニ 株式会社、みずほ証券 株式会社、三井住友信託銀行 株式会社、三井不動産商業マネジメント 株式会社、三井ホーム 株式会社、三菱UFJ銀行 株式会社、みなと銀行 株式会社、宮崎県庁、宮野医療器 株式会社、ムーヴ 株式会社、明治安田システム・テクノロジー 株式会社、メイテック 株式会社、メディアシステム 株式会社、メモリー 株式会社、諸井会計 税理士法人、柳川合同 株式会社、山口朝日放送 株式会社、山口県教職員互助会 一般財団法人、山口県信用組合、山口県庁、山口合同ガス 株式会社、山口視聴覚機器 株式会社、山口スバル 株式会社、山口東京理科大学、山口放送 株式会社、山産 株式会社、やまみ 株式会社、ユービーセキュア 株式会社、ユニクエスト 株式会社、洋林建設 株式会社、吉川工業 株式会社、楽天カード 株式会社、LEAD 株式会社、リゾートトラスト 株式会社、りそなホールディングス 株式会社、リョービ 株式会社、リョーユーパン 株式会社、ルックホールディングス 株式会社、令和アカウティング・ホールディングス 株式会社、レバレジーズ 株式会社、ロッテ 株式会社、ワールドインテック 株式会社、若山石油 株式会社、和幸情報システム 株式会社、
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推薦・総合型選抜にかんするよくあるご質問

総合型選抜とは何ですか?

総合型選抜は、従来の筆記試験の点数だけでなく、受験生の考え方や大学への思い、人物像、将来性などを多面的に評価して合否を決定する入試方法です。

一般選抜が主に学力試験の点数で合否を判断するのに対し、総合型選抜は受験生の個性や意欲、大学・学部との適性(アドミッション・ポリシーとの合致)を重視するのが大きな特徴です。

AO入試との違いを教えてください。

総合型選抜は、以前は「AO入試」と呼ばれていましたが、2021年度入試から名称が「総合型選抜」に変更されました。

旧AO入試では、学力試験を課さずに人物評価や意欲、適性を重視することもありましたが、総合型選抜ではアドミッション・ポリシーへの合致や人物評価に加え、何らかの形で学力の評価を行うことが原則となっています。

学校推薦型選抜・指定校推薦との違いを教えてください。

学校推薦型選抜は、出身高校からの推薦書が必要不可欠です。推薦を受けるためには、評定平均やスポーツ・文化活動で一定の基準を満たしていることが求められます。

一方、総合型選抜は高校からの推薦が不要で、出願条件さえ満たせれば誰でも出願できる点が大きな違いです。また、成績だけでなく、「大学で何を学びたいか」「将来どうなりたいか」といった学びへの意欲や目的意識、自己表現力、課外活動での経験なども重視されます。

総合型選抜を受験するメリットは?

総合型選抜の最大のメリットは、ワンランク上の大学へのチャンスがあることです。

総合型選抜では、筆記試験による学力評価が中心となる一般選抜とは異なり、主体性や協調性、行動力など多面的な力が重視されるため、たとえ学力が平均的な水準であっても、その他の面において際立った強みがあれば、ワンランク上、あるいはそれ以上の大学に合格することも珍しくありません。

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